2022年1月18日火曜日

みんなで維持する緑の公衆電話

震災から10年後の2005年、「利用額が低い」として撤去を要請してきた。設置者が維持管理費を払う「ピンク電話」と異なり、「緑電話」はNTTが支払っているからだ。

阪神・淡路直後、園田苑は緊急物資の受け入れ拠点となった。(中略)被災状況、避難者数、救援物資の充足度…。行政に伝えるべき情報は膨大にあった。

毎朝、県や市に報告し、午後から返事を受ける。国からの最新の支援情報も含まれていた。電話回線が不通になる中で、こうしたやりとり全てを支えたのが公衆電話だった。